「J-REIT・リサーチ・オープンは投資先としておすすめ?」

「ファンドの特徴が知りたい?」

J-REIT・リサーチ・オープンについて、上記のような疑問や不安を抱えている方は少なくありません。

投資先として最適なのかを判断する際は、特徴や運用状況、基準価格推移を理解しておくことが重要なためです。

このため、この記事では、J-REIT・リサーチ・オープンの特徴や運用状況、基準価格推移などについて詳しく解説していきます。

J-REIT・リサーチ・オープンへの投資考えている方は、この記事を参考にしてください。

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3.3~8%の堅実なファンドから高利回りファンドまで扱っている
4.過去の元本割れ0件
5.月2〜3件の高頻度でファンドを募集している
6.1万円の少額から始められる
7.運⽤物件の空室リスクに対する対策として、マスターリース契約を⾏っている

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J-REIT・リサーチ・オープンとは

J-REIT・リサーチ・オープンとは、三井住友トラスト・アセットマネジメントが運用しており、J-REITに投資しているファンドです。

組入銘柄は、主に東証REIT指数に組み入れられている銘柄で構成されており、61銘柄中53銘柄が組み入れられているため、総合型の銘柄だけでなく、特化型のJ-REITも少なくありません。

なお、「毎月決算型」と「年2回決算型」の2種類があり、2022年6月9日時点の基準価額と純資産総額などは以下になります。

【毎月決算型】

基準価額

純資産総額

直近分配金

基準日

6,772円

3,829.48億円

65円(2022年5月18日)

2022年6月8日

【年2回決算型】

基準価額

純資産総額

直近分配金

基準日

19,267円

626.74億円

0円(2021年12月17日)

2022年6月9日

出典:J-REIT・リサーチ・オープン(年2回決算型)J-REIT・リサーチ・オープン(毎月決算型)

上記のサイトで、基準価格を確認できるので、参考にするようにしてください。

J-REIT・リサーチ・オープンの基準価格推移

J-REIT・リサーチ・オープンが組成された2005年1月17日時点の基準価格は「9,999円」で、2022年6月9時点では、「6,772円」まで下落しています。

出典:基準価格・純資産総額チャート J-REIT・リサーチ・オープン投資法人

上記の基準価格の推移グラフからわかるように、2009年以降は安定した基準価額が続いていましたが、その後、新型コロナウイルスの影響によりJ-REITの投資口価格が下がったことが原因で、J-REIT・リサーチ・オープンの基準価格も下がっています。

今後、新型コロナウイルスの影響が少なくなることで、基準価格が上がることが期待できるため、今が買い時のおすすめのファンドです。

J-REIT・リサーチ・オープンの運用状況

J-REIT・リサーチ・オープンの運用状況を把握するためには、純資産額やポートフォリオなどを把握しておくことが重要です。

そのために、以下の3つの内容を解説します。

  • 分配金の推移
  • 純資産額の推移
  • ポートフォリオの状況

上記のポイントついて解説していくので、J-REIT・リサーチ・オープンに投資するかを検討する参考にしてみてください。

J-REIT・リサーチ・オープンの運営状況1.分配金の推移

J-REIT・リサーチ・オープン投資法人が公表している2005年6月から2021年5月までの分配金のデータを確認すると、2022年5月の1口当たりの分配金は「65円」で、前期の2022年4月と同じ金額です。

過去を見てみると、2005年6月〜2010年7月までは増減がありましたが、2010年以降は「65」円から変化していません。

出典:分配金 J-REIT・リサーチ・オープン投資法人

今後も分配金に関しては、変わらない可能性が高いので、安定した分配金を得ることができます。

J-REIT・リサーチ・オープンの運営状況2.純資産額の推移

純資産額の推移を確認すると、2005年1月17日時点で、3.31億円だったものが、2010年から大幅に上昇しており、2015年には「4,534.35億円」まで上昇しています。

出典:基準価額・純資産総額チャート J-REIT・リサーチ・オープン投資法人

また、2022年6月9日時点では、「3,829.48億円」となっており、2015年からの7年間は、3,000億〜4,500億円の水準で安定しています。

今後、2010年に起きたように純資産額が大幅に増加する可能性はないとは言えませんが、今の水準で安定する可能性が高そうです。

このように、安定した運用を続けているため、純資産額からもわかるように、多くの投資家から支持を得て莫大な額を運用しています。

J-REIT・リサーチ・オープンの運営状況3.ポートフォリオの状況

J-REIT・リサーチ・オープンが公表している運用報告書(全体版)を確認すると、組入銘柄は53銘柄で、積水ハウス・リート投資法人とケネディクス・レジデンシャル・ネクスト投資法人の組入率が高いです。

出典:基2021年12月17日 運用報告書(全体版)J-REIT・リサーチ・オープン投資法人

また、国別配分はすべて「日本」になっており、通貨別配分もすべて「円」になっています。

ただし、上位銘柄の割合や組入銘柄数に関しては、常に変化していくので、気になる方は定期的にポートフォリオを確認するようにしてください。

J-REIT・リサーチ・オープンの3つの特徴

J-REIT・リサーチ・オープンには、以下の3つの特徴があります。

  • ファミリーファンド方式で運用している
  • 安定したインカムゲインが確保できる
  • 2種類の収益分配タイプがある

上記について解説していくので、内容をよく理解するようにしてください。

J-REIT・リサーチ・オープンの特徴1.ファミリーファンド方式で運用している

ファミリーファンド方式とは、投資家から集めた資金をひとつにまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資し、投資された資金の運用を行う仕組みのことです。

ちなみに、ファミリーファンド方式には以下のメリットがあります。

  • 手数料が抑えられて運用資金が増える
  • 資金が足りずに投資ができないという事態を防げる
  • 投資の幅を広げられる

上記のようなメリットを得るために、ファミリーファンド方式で投資しています。

J-REIT・リサーチ・オープンの特徴2.安定したインカムゲインが確保できる

J-REIT・リサーチ・オープンは、不動産研究をしている「三井住友トラスト基礎研究所」から投資助に関するアドバイスを受けており、徹底した銘柄・市場分析を行っています。

この分析によって、投資物件を選定する段階でリスクがある物件を除外できるため、安定したインカムゲインが見込めるのが特徴です。

なお、三井住友トラスト基礎研究所は、1988年に設立された不動産を専門とする調査・研究機関になり、不動産投資に関するコンサルもしています。

J-REIT・リサーチ・オープンの特徴3. 2種類の収益分配タイプがある

J-REIT・リサーチ・オープンには「毎月決算型」と「年2回決算型」の2種類の収益分配タイプがあります。

毎月決算型は毎月17日に分配金を受け取ることが可能で、年2回決算型は、毎年6月17日および12月17日に決算を行い、分配金を決定します。

種類によって基準価額なども異なるため、購入を検討する際は、違いをよく理解したうえで購入する種類を決めるようにしてください。

三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社の会社概要

三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社の詳細情報は以下の通りです。

会社名

三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社

Sumitomo Mitsui Trust Asset Management Co., Ltd.

設立日

1986年11月1日

代表取締役

デービッド・セマイヤ

資本金

20億円

従業員数

659人(2022年4月)

本社住所

〒105-0011
東京都港区芝公園1-1-1 住友不動産御成門タワー

なお、投資助言をしている株式会社三井住友トラスト基礎研究所の概要は以下のとおりです。

会社名

株式会社 三井住友トラスト基礎研究所

(Sumitomo Mitsui Trust Research Institute Co., Ltd.)

設立日

1988年7月1日

代表者名

百瀬 義徳

資本金

300百万円

本社住所

〒105-8574
東京都港区芝3丁目33番1号 三井住友信託銀行芝ビル11階

まとめ

J-REIT・リサーチ・オープンは、三井住友トラスト基礎研究所の助言を受けて、三井住友トラスト・アセットマネジメントが運用しているJ-REITファンドです。

過去の実績も安定しており、多くの投資家が投資しているため、運用金額も高額で、信頼性の高いおすすめのファンドになります。

ただし、投資するかどうかを判断するためには、運用状況などを確認したうえで今後の見通しを把握することが重要です。

そこで、この記事では、J-REIT・リサーチ・オープンの特徴や運用状況などについて詳しく解説していきました。

J-REIT・リサーチ・オープンの購入を検討している方は、この記事を参考にしてください。

投資のプロがおすすめする「CREAL」(東証上場企業運営)

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1. 東証グロース市場上場企業が運営している安心感がある
2.不動産クラウドファンディングサービスの中で、最高額の150億円を調達している実績がある
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4.過去の元本割れ0件
5.月2〜3件の高頻度でファンドを募集している
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