海外不動産投資を手軽にしたい方向け不動産投資会社選びで後悔しないためのガイド

「アメリカに家を持とう」

アメリカでの不動産投資を勧めるオープンハウス、今回はこのオープンハウスのご紹介です。

国内ではなく、アメリカでの不動産投資は国内不動産投資とどう違うのでしょうか?

今回はオープンハウスのアメリカ不動産投資について徹底解説します。

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オープンハウスのアメリカ不動産投資の評判・口コミまとめ

オープンハウスは東証一部企業です、セミナーの種類なども豊富に用意されていますが、その参加者の口コミや評価を調べてみました。

オープンハウスの悪い評判・口コミ

オープンハウスのアメリカ不動産セミナーについては、悪い評判や口コミはありませんでした。

一部現地価格より高いのではないか?という疑問のSNSがあった程度です。

アメリカ不動産を東京にいながら購入できるのでその手数料もありますので

一概には言えません。

オープンハウスの良い評判・口コミ

オープンハウスさんの無料「アメリカ不動産セミナー」に参加してきました。

不動産への知識が浅くても、難しい用語が少なく話されていたので理解しやすかったです。

アメリカ不動産の3つのメリット ・分散投資でリスク削減 ・減価償却できる割合が大きい ・キャピタルゲインが期待できる 少額からでも投資したいならREITと投資信託 アメリカ不動産投資をワンストップで提供するオープンハウスなどを利用すれば参入しやすい

というアメリカ不動産への期待が大きいという感想もありました。

オープンハウスのアメリカ不動産投資のメリット・デメリット

最近の不動産投資会社の傾向ですが、中堅の不動産投資会社はみな得意分野に特化した会社が多い印象を受けています。

医師向けの不動産投資会社や東京の中古ワンルームマンション投資などがありますが、このオープンハウスは戸建て住宅販売や大規模開発のディブロップメント事業また賃貸管理・海外不動産投資など不動産に関する総合的に対応できる会社です。

このオープンハウスのアメリカ不動産投資はどんなメリット・デメリットがあるのか解説致します。

オープンハウスの3つのメリット・強み

最初にオープンハウスアメリカ不動産投資の強みからご紹介しますね。

1.中古住宅市場好況のアメリカ不動産に投資できる

ご承知の通りアメリカも全ての州が好況というわけではありません。

また不動産投資として、借り手がありまた売却可能なエリアというと限られてきます。

オープンハウスアメリカ不動産の現地法人は、多くの条件をクリアし今後経済成長が見込めるエリアの物件を厳選してご紹介しています。

2.富裕層向けの節税対策に海外不動産は有益

投資家にとり、海外不動産への投資は税制上優遇されています。

海外不動産での損金があった場合は国内資産と合算して損金処理され、このような富裕層向けの節税対策にアメリカ不動産投資は有利です。

3.海外不動産のワンストップサービスを提供できる

アメリカ不動産の購入と海外不動産を担保とした融資のご紹介。

購入後の賃貸管理や最終的な売却まですべてをオープンハウスに一貫としてお任せできるのがメリットでしょう。

東証一部上場企業としての豊富な資金力とネットワークスを通じて、投資家の皆様の資産形成をサポートします。

オープンハウスの2つのデメリット・注意点

オープンハウスのアメリカ不動産投資についてのデメリットをご案内します。

1.アメリカ不動産以外に対応していない

現状としてはアメリカ不動産のみご紹介しています。

世界経済の中心であるアメリカならではの、不動産投資です。

最近はアジアなど各地での不動産投資も盛んですが、治安の安定している点、インフラ整備が整い、今後も成長が見込めるエリアとしてアメリカ不動産を中心に展開しているのが現状です。

アジア圏などをご希望の投資家の皆様のご希望には対応できていません。

2.為替リスクに不安がある方

海外不動産のため、為替リスクがあるのは当然ですが、日本円だけでなくドル建てでリスク分散するという考え方もあります。

為替は日々変化していますが、世界的にみれば米ドル通貨の取引市場は世界の半数に及んでいます。

米ドルの為替水準に合わせた売却時期などをあらかじめご相談いただければ対応可能です。

オープンハウスアメリカ不動産より引用

オープンハウスのアメリカ不動産投資のステップを紹介

次にこのオープンハウスのアメリカ不動産投資へのステップをご紹介します。

日本と違いこのアメリカ不動産投資はどんなステップを経て物件購入までいくのでしょうか・

資料請求やセミナーを経て、自分の資産状況や投資希望などを個別相談で

ご相談ください。

アメリカ不動産での物件選択

オープンハウスでは現地法人がアメリカでの優良物件を選択し日本の投資家に情報を提供しています。

エリアとしては、カリフォルニア・テキサス・ダラス・ハワイ・オハイオなど全米各地に広がっています。

アメリカでの不動産物件の決め手はどんなところなのでしょうか?

  • 人口増が続いている
  • 年収が高いエリアである
  • 優れた教育機関がある
  • 交通利便性が高い
  • 現地の方にとっても手の届きやすい物件であること

これらの条件をもとにオープンハウスの現地日本人が物件を購入しています。

この条件であれば、借り手も多くまた売却もスムーズにいくエリアになります。

オープンハウスアメリカ不動産投資より引用

上記の表をご覧ください。

これは現地世帯年収の何倍で家が持てるかを表した表になります。

東京都港区では平均年収の8.4倍でないと家が持てません。

しかし、アメリカでは現地平均年収の3倍から4倍で物件を購入できるのです。

これはアメリカ不動産投資をして最終的に売却する時の出口戦略においても有効な数値です。

物件購入から出口戦略まで一貫対応できるのがオープンハウスアメリカ不動産の強みでしょう。

物件が決まったら資金調達と契約に進む

日本では物件を担保として融資を受けるという場合が多いですが、このアメリカ不動産についてはどうなるのか?

疑問があるところでしょう。

日本と制度の違うアメリカ不動産購入については、オープンハウスにてアメリカ不動産を担保とした融資商品をあらかじめご用意しています。

こちらで契約と融資を受け後は物件購入の手続きとその後の管理契約までもスムーズに進めていただけます。

投資家の皆様の大切な資産をお預かりし、あとは毎月の収支報告書を待つだけです。

オープンハウスのアメリカ不動産投資をオススメしたい人の特徴

このオープンハウスのアメリカ不動産投資に一番向いている方。

やはり国内不動産投資も経験があり、資産運用について成長の期待がある海外投資を日本にいながら手軽に行ってみたい方向けといえるでしょう。

海外不動産と国内資産を合算して節税対策にしたいという方にも、このオープンハウスのアメリカ不動産をおススメしたいと思います。

たしかに為替リスクはありますが、今後少子高齢化になる日本不動産投資より長期でみてアメリカでの不動産投資は成長する期待が持てます。

オープンハウスのHPを拝見すると築30年や50年という物件がでていて、ちょっと驚かれる方もいるいでしょう。

しかし、アメリカでの不動産は中古市場が安定しておりリフォームやメンテナンスがしっかりしており内部の写真など見ても素晴らしい物件が多数ご用意されています。

また賃貸中物件が多いのも魅力の一つですね。

すでに家賃収入が見込まれる物件として、最初から空室リスクが無いのは安心できます。

オープンハウスのアメリカ不動産投資のセミナー情報まとめ

続いて、オープンハウスのアメリカ不動産投資セミナー情報を紹介します。

セミナーの開催場所

オープンハウスのセミナーは、東京都・名古屋・大阪を中心にオープンハウスの会社で随時開催されています。

セミナーにより平日または週末など時間帯も選択できるようになっています。

オープンハウスウェブサイトをチェックしてお好きなセミナーにご参加ください。

セミナーの開催頻度・日時

平日3回~4回また毎週末に多彩なセミナーを随時開催されています。

・名古屋開催

国税OBが圧倒的な知識で語る!アメリカ不動産投資

202031714:0016:00

・大阪 心斎橋開催

オープンハウスのアメリカ不動産現地社員

アメリカ不動産投資セミナー

202031218::3020:00

・銀座開催 ハワイ不動産セミナー「新築コンドミニアムから戸建てまで」

サチハワイ営業統括が来日

202031719:0020:30 

オープンハウスサイトより引用

オープンハウスの会社情報まとめ

本社所在地

東京都千代田区丸の内2-4-1

丸の内ビルディング12

会社名

株式会社オープンハウス

代表取締役

荒木 正昭

会社設立

19979

資本金

428,332万円

オープンハウスの会社概要

東京に家を持とうというCMコピーで有名なオープンハウスは戸建て住宅のデベロッパーからマンションや投資事業また海外不動産投資事業を展開されています。

まとめ

オープンハウスのアメリカ不動産投資についてご紹介しました。

アメリカ不動産の魅力は築年数を経てもメンテナンスがしっかりと行われており、内装も豪華で素晴らしい物件が多数あることでしょう。

海外不動産投資なら物件購入・融資・賃貸管理・売却まで全てを任せることができる、オープンハウスのアメリカ不動産をご検討ください。

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不動産テックラボ編集部

不動産業界の経験者やITなどに精通しているライターで構成されています。これまで、不動産×ITに関する100以上の商品やサービスを紹介してきました。不動産テックサービスの導入を検討している企業様や、不動産×ITに関する商品の利用を検討している個人の利用者様に向けて、出来るだけわかりやすく解説することを心がけています。