オープンハウスは「アメリカに家を持とう」をコンセプトに掲げ、アメリカ不動産投資に特化したサービスを提供しています。

「アメリカでの不動産投資は国内不動産投資とどう違うの?」

という不安を解消し、手軽に海外不動産投資を始めたいと考える人をサポートしている不動産投資会社です。

不動産投資会社選びで失敗しないために、今回はオープンハウスのアメリカ不動産投資について徹底解説します。

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不動産投資のプロに第三者視点で相談できるサービス「セカオピ」

これから不動産投資を始めようとしている人の中には、

「本当にこの会社の投資物件を買っても大丈夫かな?」

「投資物件の金額やシミュレーション結果は本当に妥当なんだろうか?」

など不安に思う人も多いはず。数千万円単位の融資を組むわけですから、不安に感じるのは当然です。

せっかく将来のために投資を始めたにもかかわらず、その不動産のせいで自己破産したり、多額の借金をする状況などは絶対に避けたいですよね。

ただし、完全に初心者から始めて十分なリターンを得られる人はごくわずかですから、本来であればお金を払ってでもプロに相談すべきです。

「でも、プロに相談できるだけのお金もないし、そもそもそういったツテもない・・・。」

と感じる人にそこでぜひ活用して欲しいのが、無料で第三者の不動産投資のプロに相談できる「セカオピ」です。

セカオピは気軽にプロのフィナンシャルアドバイザーや不動産鑑定士に相談ができるサービス。

不動産の免許を取得していないため、セカオピから不動産投資の営業を受けることなどもありません。

購入を避けるべき不動産会社や物件についても、第三者視点でアドバイスしてもらえるので、これから不動産投資を始めようと考えている人はぜひ活用してみてください。

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オープンハウスのアメリカ不動産投資の評判・口コミまとめ

オープンハウスは東証一部上場企業で、数多くのセミナーを開催しています。

ここでは、セミナー参加者の口コミや評価を調べてみました。

オープンハウスの悪い評判・口コミ

オープンハウスのアメリカ不動産セミナーについては、悪い評判や口コミはありませんでした。

一部のSNSで「現地価格より高いのではないか?」という疑問の声が見られる程度です。

日本国内にいながらアメリカ不動産を購入できるので、当然手数料が含まれます。

手数料の面で余分な費用が掛かっているように感じるかもしれませんが、だからと言って「現地価格より高い」とは一概には言えません。

オープンハウスの良い評判・口コミ

オープンハウスさんの無料「アメリカ不動産セミナー」に参加してきました。
不動産への知識が浅くても、難しい用語が少なく話されていたので理解しやすかったです。

アメリカ不動産の3つのメリット
・分散投資でリスク削減
・減価償却できる割合が大きい
・キャピタルゲインが期待できる

少額からでも投資したいならREITと投資信託
アメリカ不動産投資をワンストップで提供するオープンハウスなどを利用すれば参入しやすい

というアメリカ不動産へ期待を持った前向きな感想もありました。

 

 

オープンハウスのアメリカ不動産投資のメリット・デメリット

近年の不動産投資会社の傾向として、中堅の不動産投資会社は得意分野に特化した会社が多い点が挙げられます。

例えば、医師向けの不動産投資会社、東京の中古ワンルームマンション投資などです。

その中でもオープンハウスは、

  • 戸建て住宅販売
  • 大規模開発のディブロップメント事業
  • 賃貸管理
  • 海外不動産投資

など、不動産に関する総合的なサービスを行っています。

それでは、幅広い不動産サービスを手掛けるオープンハウスのアメリカ不動産投資にはどんなメリット・デメリットがあるのか見ていきましょう。

オープンハウスの3つのメリット・強み

オープンハウスのアメリカ不動産投資の強みは、以下の3つです。

1.中古住宅市場の好況なアメリカ不動産に投資できる

アメリカといっても、全ての州が好況というわけではありません。

また不動産投資に欠かせない、豊富な借り手や売却のしやすさなど、条件のそろったエリアというと限られてきます。

オープンハウスアメリカ不動産の現地法人は、多くの条件をクリアし、今後経済成長が見込めるエリアの物件を厳選して紹介しています。

2.富裕層向けの節税対策に海外不動産は有益

海外不動産への投資は税制上優遇されているため、日本の投資家も注目しています。

海外不動産での損金があった場合は国内資産と合算して損金処理され、富裕層向けの節税対策にもアメリカ不動産投資は有利です。

3.海外不動産のワンストップサービスを提供できる

オープンハウスでは、アメリカ不動産の購入から海外不動産を担保とした融資の紹介まで対応しています。

そのため購入後の賃貸管理や最終的な売却も、まとめてオープンハウスに任せることが可能です。

東証一部上場企業としての豊富な資金力とネットワークを通じて、投資家の資産形成をサポートしてくれます。

オープンハウスの2つのデメリット・注意点

つづいては、オープンハウスのアメリカ不動産投資についてのデメリットを紹介します。

1.アメリカ不動産以外の海外不動産に対応していない

オープンハウスでは、アメリカ不動産のみを取り扱っています。

近年ではアジアなど各地の海外不動産投資も盛んですが、

  • 治安が安定している
  • インフラ整備が整い、今後も成長が見込めるエリア

として、アメリカ不動産を中心に展開しているためです。

よってアジア圏など、ほかの海外不動産投資を検討している投資家には向きません。

2.為替変動のリスクがある

海外不動産のため、当然ながら為替リスクがあります。

リスクを不安に感じる人には、オープンハウスのサービスは向かないかもしれません。

ただしオープンハウスでは、日本円だけでなくドル建てでリスクを分散する方法も提案してくれます。

為替は日々変化していますが、世界の半数に及ぶ米ドルの為替水準に合わせた売却時期のサポートを受けることも可能です。

オープンハウスのアメリカ不動産投資のステップを紹介

次に、オープンハウスでのアメリカ不動産投資のステップを紹介します。

アメリカ不動産の購入は、国内不動産の購入とどんな違いがあるのか見ていきましょう。

ステップ1. アメリカ不動産の物件選択

オープンハウスでは現地法人がアメリカの優良物件を選択し、日本の投資家に情報を提供しています。

優良物件の紹介エリアは、カリフォルニア・テキサス・ダラス・ハワイ・オハイオなど全米各地と豊富です。

アメリカ不動産を購入する際は、以下の5つのポイントを押さえておきましょう

  • 人口増が続いている
  • 年収が高いエリアである
  • 優れた教育機関がある
  • 交通利便性が高い
  • 現地の方にも手の届きやすい物件であること

オープンハウスの現地日本人も、これらの条件をもとに物件を精査しています。

上記に挙げた条件は、アメリカ不動産を購入後に借り手がつきやすかったり、売却がスムーズにいったりするための大切なポイントです。

東京都港区では平均年収の8.4倍でないと家が持てません。

しかし、アメリカでは現地平均年収の3倍から4倍で物件を購入できます。

これはアメリカ不動産投資をして最終的に売却する時の出口戦略においても有効な数値です。

物件購入から出口戦略まで一貫対応できるのがオープンハウスアメリカ不動産の強みでしょう。

ステップ2.物件が決まったら資金調達と契約に進む

日本では物件を担保として融資を受ける場合が多いですが、アメリカ不動産の運用は少し異なります。

そこでオープンハウスでは、購入したアメリカ不動産を担保にした、さまざまな融資商品を用意しています。

慣れない契約手続きもオープンハウスなら安心です。

アメリカ不動産契約の特殊な流れや書類の日本語訳など、なじみのない契約手続きを丁寧にサポートしてくれます。

ステップ3. 日本国内にいながらアメリカ不動産を運用する

国内の不動産購入と違い、遠く離れたアメリカ不動産を購入しても自分で管理するのは困難です。

しかし、オープンハウスであれば現地との連携体制が整っているため、日本国内にいながら定期的な運用報告を受けられます。

さらに物件管理やトラブル対応など、管理体制も万全です。

 

 

オープンハウスのアメリカ不動産投資に向いている人とは

近年では、海外における資産運用が注目されています。

オープンハウスのアメリカ不動産投資は、日本にいながら手軽にアメリカ不動産投資を行ってみたい人に打ってつけのサービスといえるでしょう。

また、海外不動産で節税対策を行いたい人にも、オープンハウスのアメリカ不動産投資はおすすめです。

為替リスクはありますが、少子高齢化の不安がつきまとう国内の不動産投資より、長期でみるアメリカ不動産投資は成長に期待が持てます。

一方で、オープンハウスのHPを見ると築30年や50年という売り出し物件も多くて驚くかもしれません。

しかし、アメリカの不動産は中古市場が安定しているのが特徴です。

リフォームやメンテナンスがきちんと行われており、実際に内観写真を見ても素晴らしい物件がそろっています。

また賃貸中の物件が多いのも魅力の一つです。

すでに家賃収入が見込まれる物件であれば、空室リスクを軽減できます。

オープンハウスのアメリカ不動産投資のセミナー情報

続いて、オープンハウスのアメリカ不動産投資セミナーについて紹介します。

セミナーの開催場所

オープンハウスのセミナーは、東京・名古屋・大阪を中心にオープンハウスのラウンジを解放して随時開催しています。

セミナーにより平日または週末、時間帯も選択できるので都合にあわせて参加可能です。

詳しくはオープンハウス公式サイトをチェックしてください。

オープンハウスの会社情報まとめ

本社所在地〒100-6312東京都千代田区丸の内2-4-1
丸の内ビルディング12階(総合受付13階)
会社名株式会社オープンハウス
代表取締役社長荒木 正昭
創業1997年9月
資本金197億1,742万円

「東京に家を持とう」というCMコピーで有名なオープンハウスは、戸建て住宅のデベロッパーからマンションや投資事業、海外不動産投資事業を展開しています。

まとめ

オープンハウスのアメリカ不動産投資について紹介しました。

アメリカ不動産は築年数を経てもメンテナンスがしっかりと行われ、内装も豪華で素晴らしい物件が多い点が魅力です。

海外不動産投資なら物件購入・融資・賃貸管理・売却まで全てを任せることができる、オープンハウスのアメリカ不動産を検討してみましょう。

不動産投資のプロに第三者視点で相談できるサービス「セカオピ」

これから不動産投資を始めようとしている人の中には、

「本当にこの会社の投資物件を買っても大丈夫かな?」

「投資物件の金額やシミュレーション結果は本当に妥当なんだろうか?」

など不安に思う人も多いはず。数千万円単位の融資を組むわけですから、不安に感じるのは当然です。

せっかく将来のために投資を始めたにもかかわらず、その不動産のせいで自己破産したり、多額の借金をする状況などは絶対に避けたいですよね。

ただし、完全に初心者から始めて十分なリターンを得られる人はごくわずかですから、本来であればお金を払ってでもプロに相談すべきです。

「でも、プロに相談できるだけのお金もないし、そもそもそういったツテもない・・・。」

と感じる人にそこでぜひ活用して欲しいのが、無料で第三者の不動産投資のプロに相談できる「セカオピ」です。

セカオピは気軽にプロのフィナンシャルアドバイザーや不動産鑑定士に相談ができるサービス。

不動産の免許を取得していないため、セカオピから不動産投資の営業を受けることなどもありません。

購入を避けるべき不動産会社や物件についても、第三者視点でアドバイスしてもらえるので、これから不動産投資を始めようと考えている人はぜひ活用してみてください。

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【執筆・監修】松本拓也

【執筆・監修】松本拓也

投資家歴10年の個人投資家。ベンチャー企業の役員も務める。慶應義塾大学在学中に株式投資を始め、米国から新興国まで含んだ世界中の株式投資、債券、不動産、コモディティまで幅広く運用中。2014年から不動産中古ワンルームマンション投資、2017年からロボ投資、2018年からソーシャルレンディング、不動産投資クラウドファンディングも開始し、現在も継続中。