【保存版】ソーシャルレンディングとは？初心者でも簡単にわかる仕組みやスキーム・市場規模まで徹底解説

新しい資産運用の手段として非常に人気を集めているソーシャルレンディング。

不動産投資として活用する人も多いですが、ソーシャルレンディングとは何か、なぜ高金利が可能なのかなど、仕組みやスキームをきちんと理解している人はまだ少ないでしょう。

この記事ではソーシャルレンディングとは何かを初心者でも簡単にわかるように説明します。

市場規模の推移も紹介することで本当にソーシャルレンディングに資金が集まっているのかも検証しましょう。

☆投資のプロがおすすめする「CREAL」（東証上場企業運営）[ad]☆

1万円から始められる「不動産クラウドファンディング」が人気ですが、中でもおすすめなのが、東証グロース市場に上場しているCREALです。

＜CREALの特徴＞

１. 東証グロース市場上場企業が運営している
２.業界トップクラスの200億円を調達している
３.4.0%~5.5%の堅実なファンド運営
４.過去の元本割れ0件
５.月2〜3件の高頻度でファンドを募集している
７.運⽤物件の空室リスクに対するマスターリース契約を⾏っている

最も総合点が高いといえるサービスなので、不動産クラウドファンディングに興味がある人は、まずはCREALから始めてみることをおすすめします。

またCREALは、弊社サイト経由限定で、初めて投資をする人に最大50,000円分のアマゾンギフト券をプレゼントするキャンペーンを実施しています！

直接公式サイトから登録してしまうと、上記のキャンペーンは適用されませんので必ず下記のリンクから申し込みをしてみてください。 CREALの公式サイトへ

CREALに興味を持たれた方は、詳しく解説している下記の記事もあわせて参考にしてみてください。

CREALについての解説記事はこちら⇨

ソーシャルレンディングとは？仕組みやスキームをわかりやすく解説

ソーシャルレンディングとは何かをわかりやすく解説します。

ソーシャルレンディングとは法人融資

ソーシャルレンディングとは、貸付型や融資型クラウドファンディングとも呼ばれます。

ソーシャルレンディング運営会社が融資先企業を見つけて、私たち投資家は運営会社を通して事業者に融資をします。

貸付する事業者は中小企業やベンチャー企業で、一般の金融機関からの融資が受けにくいためソーシャルレンディングを活用します。

そのため融資する投資家も高金利で貸すことができるスキームです。

ソーシャルレンディング運営会社が仲介

融資を仲介する運営会社が事業者の募集や調査を行い、保証会社や担保を設定したファンドを作るため、投資家の手間がほとんどないことがメリットです。

注意点としては貸付する事業者の配当遅延や貸し倒れリスクがあるためハイリスクハイリターン型の投資になるでしょう。

それ故の高金利ですが、実際は保証や担保が付いたファンドも多く、運営会社も過去実績を詳細に公開しており、貸し倒れなどが起きる確率はかなり低いことが分かります。

あらゆる投資商品と同様に元本保証ではありませんが、個人が法人に融資することで高金利を実現するのがソーシャルレンディングの仕組みです。

ソーシャルレンディングの市場規模の推移を紹介

ソーシャルレンディングの市場規模を他の不動産指標とも比較しながら見てみましょう。

様々な調査がありますがフィンテックの調査を専門で行う矢野経済研究所のデータと、最大手の1つNRI(野村総合研究所)のデータを参照します。

ソーシャルレンディングは5年間で8.5倍以上の市場規模拡大の後横ばい

矢野経済研究所の調査によれば、クラウドファンディング全体の市場規模は2014年から2018年の5年間で約200億円から約1,834億円と急速に拡大していました。

しかし、2019年以降の横ばいかやや低下傾向です。

2021年12月発表されている過去5年間のクラウドファンディング事業規模をまとめました。

2016年：716億2,500万円
2017年：1,744億9,700万円
2018年：1,834億4,450万円
2019年：1,566億円2,500万円
2020年：1,841億7,700万円

また、2021年は1,500億5,000万円が予想数値として出されています。

ソーシャルレンディングに関しては2017年〜2018年に複数の貸付型クラウドファンディング運営企業が行政処分を受けた影響で減少傾向になり、その時の影響が続いている模様です。

2020年は新型コロナウィルス関連のプロジェクトが増え、前年より増加したものの、2021年の予想は減少傾向。

市場規模がだんだん拡大してきたソーシャルレンディングですが、現状は過渡期を迎えていると言っていいでしょう。

「証券化対象不動産」は減少

NRI(野村総合研究所)が国土交通省の不動産証券化の実態調査をもとに作成した証券化対象不動産の取得実績については2015年から2018年にかけて3年連続の減少となっています。

2019年以降の不動産証券化の市場規模は国土交通省の公式サイトから確認することができ、2019年以降も減少傾向です。

2016年：4.8兆円
2017年：4.8兆円
2018年：4.7兆円
2019年：4.1兆円
2020年：3.9兆円

証券化対象不動産とは特定目的会社やJ-REITを含みます。

不動産価格の上昇で不動産の取得は難しくなる中で、不動産投資を柱の1つとするソーシャルレンディング市場は拡大してきましたが、前述のように2018年を境にソーシャルレンディング自体が減少傾向です。

＼5分のアンケートでアマギフ1000円分GET／

まとめ

ソーシャルレンディングとは運営会社を仲介することで投資家が中小規模の法人に融資できるサービスです。

貸付する事業者の性質上ハイリスクハイリターン型となり高金利が実現できます。

それぞれの運営会社が過去の実績を公開しており、ファンドごとに保証や担保が付いていることも多く、実際には貸し倒れなどのリスクは低いことはわかるでしょう。

高金利や手軽さによる人気のため、ソーシャルレンディングが含まれる融資型クラウドファンディングの市場規模は数年で何倍にも拡大してきました。

新しい資産運用の手段として検討してみるのはいかがでしょうか。