「住まいの窓口の利用を検討しているけど、実際のところどうなんだろう？」
「実際に利用した人の声を聞いた上で、利用するか判断したい！」
など、住まいの窓口を利用するか検討する際、このような疑問を感じている方も多いのではないでしょうか。
編集部が住まいの窓口のメリット・デメリットについて詳しく紹介していきます。
また、利用者の評判や口コミ、料金についても紹介していくので、利用を検討している方はぜひ参考にしてみてください。
不動産業界の経験者やITなどに精通しているライターで構成されています。これまで、不動産×ITに関する100以上の商品やサービスを紹介してきました。不動産テックサービスの導入を検討している企業様や、不動産×ITに関する商品の利用を検討している個人の利用者様に向けて、出来るだけわかりやすく解説することを心がけています。
目次
住まいの窓口の評判・口コミは？実際に導入した企業の声を紹介！
まずは住まいの窓口を実際に利用した方の評判を紹介します。
住まいの窓口の良い評判・口コミ
住まいの窓口では、担当者の丁寧な説明や幅広い対応範囲が高く評価されています。
各社の長所も教えてもらえたので、その後の住まいづくりにとても参考になりました。
専門的なことをかみ砕いて説明してくれて、希望に合うハウスメーカーを紹介してもらいました。
住まいの窓口の悪い評判・口コミ
悪い評判や口コミは見つかりません。
こちらは見つかり次第、追記していきます。
住まいの窓口の強み・メリット4選
ここでは、住まいの窓口の強み・メリットである、
- 全てのサービスが無料
- 中立の立場でサポートしてくれる
- 営業をしないスタイル
- 厳選した約200社から適した会社を紹介してくれる
について、それぞれご紹介していきます。
住まいの窓口の強み・メリット1.全てのサービスが無料
建築会社や不動産会社からの紹介料で住まいの窓口は運営されています。
相談する方から利用料を取ることは一切ありません。
何度でも相談できますし、一回目で紹介してもらった会社が合わなければ、別の会社を紹介してもらうこともできます。
全てのサービスが無料ですので、これから住まいを考え始めたいという方にとっては、最初のハードルが低く、気軽に利用しやすいサービスです。
住まいの窓口の強み・メリット2.中立の立場でサポートしてくれるサービスが無料
住まいの窓口は、不動産会社と相談者の間で中立の立場でサポートをしてくれます。
不動産会社も含め、どの会社も最終的には利益を出すことが会社の最終目的です。
不動産会社の立場で考えれば、相談者に対して親切に接するのはもちろんですが、他社と製品やサービスと比較するときには、自社の強みをアピールしなければなりません。
一方、住まいの窓口では、各社のアピールポイントの整理や希望条件の整理などを中立の立場で相談を受けることができます。
住まいという大きな買い物をするときに、中立の立場で相談できる相手がいることは、大きな助けになるでしょう。
住まいの窓口の強み・メリット3.営業をしないスタイル
住まいの窓口は基本姿勢として、営業をしないことを掲げています。
あくまで中立の立場として、相談者から希望があったときだけ不動産会社を紹介するようにしています。
また、基本的に住まいの窓口の担当者が間に入るため、不動産会社から営業を受けるようなことはありません。
住まいの窓口の強み・メリット4.厳選した約200社から適した会社を紹介してくれる
住まいの窓口が提携している不動産会社や建築会社は約200社に上ります。
積水ハウスやダイワハウス、三井ホームなどの大手ハウスメーカーはもちろん、タマホームやアイダ設計などローコストをセールスポイントにしているハウスメーカーも揃っています。
また、一建設など建売に強い不動産会社も提携しており、注文住宅でも建売購入でも対応できる体制ができているので、幅広い提案が可能です。
住まいの窓口の注意点・デメリット3選
ここでは、住まいの窓口の注意点・デメリットである、
- 店舗運営は9都府県のみ
- 賃貸の対応は限定的
- 特定会社の相談は受け付けていない
について、それぞれ紹介していきます。
住まいの窓口の注意点・デメリット1.店舗運営は9都府県のみ
店舗は、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県、福岡県の9都府県で運営されております。
札幌や仙台などの大都市には、店舗が無くビデオ通話での相談のみとなります。
住まいの窓口の注意点・デメリット2.賃貸の対応は限定的
ホームページには、相談を受け付けていない事項として、賃貸物件に関する相談が挙げられています。
一方、ホームページのよくある質問には、賃貸相談については電話のみ受付しているという回答もあります。
賃貸の相談には積極的に対応しているサービスではないことを理解しておきましょう。
賃貸と購入をどのように選択したら良いか、など購入に関わる賃貸の相談は受付しています。
住まいの窓口の注意点・デメリット3.特定会社の相談は受け付けていない
既にどこかのハウスメーカーに相談していて、そのハウスメーカーに決めようか迷っているというような相談は受付していません。
住まいの窓口は、ハウジングアドバイザーが相談者との対話の中で条件を整理して、希望に応じた不動産会社や建築会社を紹介するサービスです。
紹介料で運営されているサービスですので、既にハウスメーカーなどを決めた状況ですと、紹介料を得ることができず、運営ができなくなってしまいます。
中立に紹介することはできても、特定会社に関するメリット・デメリットなどの情報を伝えることはできません。
住まいの窓口の料金プラン・支払い方法
住まいの窓口の利用料金は完全無料です。
住まいの窓口の運営費用は提携会社からの紹介料で賄われています。
何回相談しても料金が発生することはありませんし、紹介された不動産会社が合わなければ、別の不動産会社を紹介してもらうことも可能です。
住まいの窓口を利用するまでの流れ
住まいの窓口を利用するまでの流れを紹介します。
- 相談方法を選んで予約する
- 相談、講座受講、条件整理
- 不動産会社、建築会社の紹介
- 打ち合わせ
- 契約
の5ステップです。
STEP1.相談方法を選んで予約する
相談の方法は「店舗面談予約」と「ビデオ通話相談予約」のどちらかです。
入力内容も少なく、希望日時と氏名や連絡先などを入力するのみで簡単に予約ができます。
もし入力に不明点などがあれば、ホームページにフリーダイヤルが記載されているので、気軽に電話してみましょう。
STEP2.相談、講座受講、条件整理
実際にハウジングアドバイザーと相談をして、予算や希望条件などを相談します。
ハウジングアドバイザーは、住まいの窓口独自の研修プログラムを修了したスタッフのみが相談を受けています。
建築や売買、住宅ローンなど住まいに関する基礎知識を幅広く有しているので、気になっている点は相談してみた方が良いでしょう。
ハウジングアドバイザーとの相談の他、住まいの窓口にはたくさんの講座があります。
個別相談以外にも、このような講座を受けることで住まいに関する考えが整理できるでしょう。
STEP3.不動産会社、建築会社の紹介
希望に応じて、不動産会社や建築会社を紹介してもらうことができます。
住まいの窓口の立場はあくまで中立です。
各会社の特徴などを相談者に伝え、相談者が興味を抱く会社があれば、紹介をする流れです。
STEP4.打ち合わせ
紹介された不動産会社・建築会社との打ち合わせを行います。
相談者の希望条件と会社の特徴が合い、前向きに進めていけそうならば、そのまま理想の住まいの実現に向けて打ち合わせを重ねていきましょう。
打ち合わせの結果、担当者との相性が合わなかったり、会社に魅力を感じたりしなければ、住まいの窓口が担当者変更や断りの連絡を代わりに入れてくれます。
STEP5.契約
打ち合わせを重ねた先は、不動産会社・建築会社との契約に進みます。
契約した後も、住まいの窓口はサポートをしてくれます。
契約内容などについても、気になる点があれば気軽に住まいの窓口に相談するようにしましょう。
住まいの窓口は「これから住まいを手に入れたい人」におすすめ！
住まいの窓口では、住まいの購入に関する情報を幅広く提供しています。
注文住宅の中でも大手からローコストまで幅広い提携会社があるほか、新築中古を問わず、戸建てもマンションも紹介することができます。
どこかの会社を勧めたり、どこかの物件を販売したりするという立場ではなく、フラットな目線で適した情報を提示してくれるのが住まいの窓口の特徴です。
これから住まいについて考えていきたいという方にとっては良いアドバイザーになるでしょう。
住まいの窓口の運営会社情報
住まいの窓口は株式会社LIFULLという会社が運営しています。
1997年に設立され、東証プライム市場に上場している大企業です。
株式会社LIFULLの会社概要
株式会社LIFULLは、日本最大級の不動産住宅情報サイトの「LIFULL HOME‘S」の運営を中心として、不動産や住まいに関わるサービスを幅広く手掛けている会社です。
会社名 | 株式会社LIFULL（ライフル） |
本社所在地 | 東京都千代田区麹町1-4-4 |
設立 | 1997年3 月12日 |
代表者 | 代表取締役社長 井上 高志 |
資本金 | 97億1600万円 |
社員の人数 | 1,549人（2022年9月30日時点） |
まとめ
住まいの窓口について、重要なポイントを4つにまとめました。
- 相談は完全無料のサービス
- 中立の立場で住まいに関するアドバイスをしてくれる
- 店舗は首都圏と大都市が中心
- 賃貸相談への対応は限定的
住まいの窓口に興味を持たれた方は、完全無料のサービスですので、まずは相談してみてはいかがでしょうか。